▽ 2009年9月26日 15:03 更新 ⇒ 【 関連ページ 】 運用中の投信一覧
組織・人の推移 − 全体職員 / ファンドマネジャ / 証券アナリスト / 調査スタッフ ≪解説≫ | |||||||
---|---|---|---|---|---|---|---|
※ 「証券ア」欄は、証券アナリスト検定会員の人数。 ※ 「FM」欄は、ファンドマネジャー(一任・投信合計)の数。 ※ 「調査」欄は、調査スタッフ(一任・投信合計)の数。 ※ 「顧問契約」欄は、一任と助言の契約資産残高。 |
|||||||
報告年 | 職員数 | 証券ア | FM | 経験 | 調査 | 経験 | 顧問契約 |
2007 | 47 人 | 5 人 | 8 名 | 11.5 年 | 1 名 | 18.0 年 | 5,581 |
2006 | 41 人 | 6 人 | 6 名 | 12.7 年 | 1 名 | 17.0 年 | 4,432 |
2005 | 36 人 | 6 人 | 3 名 | 18.0 年 | 1 名 | 16.0 年 | 2,896 |
2004 | 35 人 | 5 人 | 3 名 | 12.0 年 | 1 名 | 14.0 年 | 1,996 |
2003 | 36 人 | 5 人 | 3 名 | 12.0 年 | 1 名 | 13.0 年 | 977 |
⇒ 上表データの解説は ≪投資顧問データの解説≫ 本欄のデータを利用する際は ≪注意/免責事項≫ を御確認下さい。 |
一任契約・運用資産の推移 − 公的年金 / 私的年金 / それ以外の法人 / 個人(単位億円) ≪解説≫ | |||||||
---|---|---|---|---|---|---|---|
※ 「公年金」欄は、公的年金を運用するGPIFや共済組合。 ※ 「私年金」欄は、公的年金以外の年金契約に係わるもの。 ※ 「個人」欄は、国内・海外の個人に対する一任契約合計。 |
|||||||
報告年 | 公年金 | 私年金 | 他法人 | 海年金 | 海外他 | 個人 | 一任合計 |
2007 | − | 137 | 192 | − | 448 | − | 776 |
2006 | − | 149 | 129 | − | 819 | − | 1,098 |
2005 | − | 220 | 122 | − | 2,436 | − | 2,779 |
2004 | − | 223 | 124 | − | 1,516 | − | 1,863 |
2003 | − | 180 | 354 | − | 170 | − | 705 |
⇒ 上表データの解説は ≪投資顧問データの解説≫ 本欄のデータを利用する際は ≪注意/免責事項≫ を御確認下さい。 |
ファンド種類別・運用資産の推移 − 「海グ」欄は 「海外」と「グロバール」の合計(単位億円) ≪解説≫ | |||||||
---|---|---|---|---|---|---|---|
※ 各「海グ」欄は、「海外」と「グロバール」の合計残高。 ※ 各「−株」欄は、各・株式特化型ファンドの運用残高。 ※ 各「−債」欄は債券特化型、「−他」はそれ以外の残高。 |
|||||||
報告年 | 国内株 | 国内債 | 国内他 | 海グ株 | 海グ債 | 海グ他 | 種類別計 |
2007 | 448 | − | − | 41 | 102 | 185 | 776 |
2006 | 819 | − | − | 32 | 163 | 84 | 1,098 |
2005 | 2,436 | − | − | 102 | 168 | 72 | 2,779 |
2004 | 1,516 | − | 64 | 103 | 169 | 11 | 1,863 |
2003 | 170 | − | 279 | 83 | 162 | 10 | 705 |
⇒ 上表データの解説は ≪投資顧問データの解説≫ 本欄のデータを利用する際は ≪注意/免責事項≫ を御確認下さい。 |
証券取引行為の主な相手 − 資本関係・人的関係を持たない取引先 (上位3社) ≪解説≫ | |||||||
---|---|---|---|---|---|---|---|
※ 取引相手のうち、経営を資本関係・人的関係を通じて実質的に支配している法人を除く。 ※ 括弧書する数値(%)は、該当取引相手との取引額総額に占める割合(約定代金ベース)。 |
|||||||
報告年 | 会社名 1 | 会社名 2 | 会社名 3 | ||||
2007 | UBS Securities… (15) | Nomura Interna… (14.2) | Mitsubishi UFJ… (13.3) | ||||
2006 | UBS (19.1) | Morgan Stanley (16.8) | Merrill Lynch (15.3) | ||||
2005 | Morgan Stanley (13.7) | Merrill Lynch (12.8) | Citigroup (10.4) | ||||
2004 | 野村證券 (13.4) | 日興シティグループ証券 (11.5) | モルガンスタンレー証券 (10.8) | ||||
2003 | 野村證券 (43.5) | 三菱証券 (11.4) | − | ||||
⇒ 上表データの解説は ≪投資顧問データの解説≫ 本欄のデータを利用する際は ≪注意/免責事項≫ を御確認下さい。 |
≪ 注意/免責事項 | 運用プロ に掲載する資産運用参考データ利用時の注意事項と免責事項について ≫
当サイトに掲載されている情報は、資産運用の参考データとして作成されたものであり、証券投資の勧誘を意図するものではありません。また当サイトに掲載する資産運用参考情報の正確性については万全を期しておりますが、当サイトの利用に伴って利用者に発生した不利益や問題について、何ら責任を負うものではありません。当サイトは資産運用の参考データとして、各投資信託委託会社が金融庁EDINET等を経由して開示した書類や、ホームページ等で公表する基準価額・純資産額等を引用しておりますが、各書類の訂正、追加、削除、欠落、消滅、誤記、出典となるホームページにおける記載との差異などにより、利用者が被ったとされるいかなる損害についても一切の責任を負いません。